ジュニアの育成をシニアが担う時代に違いを感じるはず!

将来のゴルフ界を担うジュニアの育成は、現在のゴルフ界を支えるシニアの責任でもあると言われていますが、ゴルファーとしての質に違いがあることは明確です。

片や無償でスポートとして嗜み、片や有償でゴルフ界全体を支えているのです。

その違いをお互いが理解して育成環境が整ってきましたが、今後進むべき道について考えていきたいと思います。

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シニアの利用とジュニア育成の違いを明確にする

日本におけるゴルフ界の動向を見ると、平成バブルが崩壊したあと急速に市場規模は縮小することになります。

それまで年間入場者数は右肩上がりで、ゴルフブームは社会現象の様相を呈していたわけですが、バブルが崩壊するとゴルフ場を支えてきた会員権が暴落し、返還希望が殺到したこともあってコースそのものが立ち行かなくなります。

結果的に顧客となっていたゴルファーは減り、ゴルフ人口は右肩下がりへと進んでいきます。

しかもバブル期に多くのコースが造成されたことで、ゴルフコースは供給過剰となっていたため、集客のための低価格路線をとることとなります。

折からのデフレマインドの影響によって、プレーフィ3万円のコースが5千円になるほど惨憺たる状況となります。

当時のゴルフ界を支えていた中高年層のゴルファーだけでは需要と供給のバランスが取れない、さらに先を見ると青年期のゴルファーが育っていないことも分かってきます。

そこでゴルフ界はシニアの利用を維持しながらも、ジュニアの育成に力を入れることとなったわけですが、ここで失敗したのはシニアとジュニアの違いを明確にできなかったことです。

特別待遇のジュニアとの違いにシニアゴルファーは困惑?

それまでもジュニアの育成に取り組んでいたのは、各地区のゴルフ連盟や女子プロ協会でした。

これらは「スポーツとしてのジュニア育成」という団体の目的と、「社会貢献活動」という個々のプロゴルファーの想いはありますが、ある意味反する目的の中で協力していくことになります。

ジュニアがプロに憧れるのは決して不思議なことではありません。

憧れのプロから導入時のサポートを受けられたり、直接指導を受けられたりすれば、ゴルフ界の裾野を広げることができると考えたわけです。

ただ、この企画には重大な問題がありました。

それは既存のゴルフコースを支えるシニアゴルファーの存在です。

バブル期に大金をはたいて購入したゴルフコースに、格安でプレーができたり無料でプレーができたりするジュニアゴルファーが現れたのですから、自分たちとの待遇の違いに疑問を抱くのは当然のことです。

広い意味でのゴルフ界の裾野を広げることや、スポーツとしてのジュニア育成には理解を示していても、恒常的なコース使用には難色を示すことになります。

ジュニアとの違いはシニアがゴルフ界全体を支えていること

ゴルフコースを支えているシニアゴルファーの多くは、トーナメントの付随事業としてプロが指導するジュニア教室や、連盟が主催するジュニア大会には理解を示しても、日常的にコースを利用することの違いには納得ができなかったようです。

中には数千万円の会員権を納入し、しかも預けていた預託金は返還されず、入会時にはステータスを誇示するかのように会員の紹介がなければビジターのみのプレーはできないとまで取り決めたいたコースが、プレー代も支払わないジュニアに開放するというのですから、拒否する気持ちは痛いほど分かります。

一方でゴルフ業界としては、ゴルフ人口の裾野を広げないと、さらなる苦境に陥ると将来を考えて、特段の配慮を求めることになります。

これに応えたのがゴルフ練習場で、それまではプロを育成する目的で無償開放していたところはありましたが、「ジュニア価格」を取り入れて超格安で利用ができるようにし始めます。

また所属のレッスンプロからの有償指導などもあり、スポーツとしてのジュニア育成は一定の成果を収めることができてきました。

シニア人口が減ると間違いなくジュニアを支えられない

練習環境が整ってきたジュニアゴルファーは、スポーツとしてのゴルフに傾倒していき、 連盟主催の競技会や地域の自治体絡みの競技会で素晴らしい成績を収めるようになります。

その成果に注目したのは、少子化による生徒確保を課題に挙げていた教育機関でした。

多くのジュニアは、高校大学とゴルフを続けていける環境が整っていきます。

ところが、アマの中でのビックイベントと言われる、各地のアマチュア選手権は学生がタイトルを総ナメするようになります。

そのためか、日ごろからゴルフに打ち込める経済的環境が整っていたシニアゴルファーは、徐々に大会から消えていくことになります。

現状のゴルフ界を支えているシニアゴルファーが、スポーツとしてのゴルフに興味がなくなると、ゴルフ界全体の衰退につながることは間違いありません。

ゴルフコースにおいてジュニアの利用は経営的貢献度がほぼなく、しかもスポーツを推進しているゴルフ連盟もシニアゴルファーによって支えられていたのです。

ジュニアとシニアの違いはゴルフ界の環境によって変わる

ジュニアには各年齢に見合った競技会を制定し、シニアが出場する競技会への出場に制限を加えることになります。

もっともジュニアがシニアの試合に出れないのは、シニアがジュニアの試合に出れないのと同じことで、出場資格を厳格化しただけのことです。

先陣を切ったのは国体競技だったと思われますが、この競技の条件はゴルフ連盟が関与しているので、実質的にはゴルフ界の総意ということになります。

当時のジュニアが現在のプロ会を席巻していて、その試合を会場やテレビ等で観ているシニアが、同じタイプのクラブを購入し、スイングを模倣しようと努力をしています。

いつの間にかジュニアとシニアは循環されるようになりましたが、やはりジュニアは善意の中で育成されている部分が大きいので、さらなる環境の整備が必要なことは間違いありません。

なによりも善意の大半をシニアが支えているわけですが、そのシニアも経済的に厳しい時代になっていますから、ゴルフ界を取り巻く構造的な変化が必要になってきたのではないでしょうか。

ゴルフ界がジュニアとシニアの違いを埋める役目は終わった

ゴルフ界では時代によってジュニアとシニアの違いは変わってきています。

創成期のジュニアは、社会のルールを知るための1つの手段としてゴルフに携わったので、競技自体よりもマナーやエチケットを重要視していました。

ゴルフ人口が減少すると、次世代のゴルファー育成としてジュニアをターゲットにします。

ところが上手くなりすぎたために、ゴルフ界を支えるシニアから疎まれる存在となります。

やがてジュニアとシニアはカテゴリーの違う競技をすることになり、当初の目的としたジュニアゴルファーの育成の意義については、一定の成果を得られることとなりました。

ただし現状ではシニアの善意によって環境が整っているため、これを国全体で支える仕組みを持たなければ、やがて行き詰まることは間違いありません。

ジュニア育成を目的に、ゴルフ利用税の廃止、固定資産税を山林並み課税に変更、スポーツに関する消費税免除、この3点が実現できれば恒久的な育成環境は整っていくはずです。

シニアとジュニアの違いはなくなり国全体で支える時代へ

ゴルフ場経営において、シニアとジュニアとでは大きな違いがあります。

ゴルフ界を経済的に支えるシニアと、次世代を支えるゴルファーとしてジュニアではありますが、同時代のゴルファーとしての競技環境はシニアの理解の下で整ってきたので、あとは国全体の理解があれば恒久的な育成環境は整ってくるのではないでしょうか。